医療相談室

室長 宮川 あゆみ

 2017年、近森リハビリテーション病院医療相談室は9名体制でスタートした。6月には2名が産休に入ると同時に他部署から1名異動で加わり8名となった。10月には更に1名が産休入りし7名へ、11月には中途採用者1名が加わり8名となった。結果、2017年前半はユニット毎に担当SWを配置できたが、2017年後半は一部のSWが複数ユニットを掛け持ち担当するかたちをとった。

 2017年、医療相談室への相談件数(延べ人数)は、入院10,594件、外来・その他625件であった。人員減の影響からか、2016年に比べ入院患者に関する相談件数は12%減少したが、外来担当SWを通年配置した結果、外来・その他に関する相談件数は38%増加した。
 援助対象は患者本人3,882件・家族6,926件・関係機関8,063件、援助方法は面接6,923件・電話9,860件であった。これらが相談件数に占める割合を過去2年と比較すると(図1)、2017年は患者・家族との面接割合が特に増加した(図2)。人員不足で業務が多忙となる中でも患者・家族との関わりを疎かにせず、積極的に寄り添ってきた結果と言える。
 退院先を見てみると、総退院数709件のうち自宅退院[※1]は498件で、過去2年に比べ自宅退院患者の割合が大きく伸びた(図3)。
 自宅退院のうち介護保険や障害者総合支援法のサービス利用を支援したケースは264件。居宅介護支援事業所・地域包括支援センター・相談支援事業所・障害者相談センターあわせて167事業所と連絡調整をおこなった。また、自宅退院の33.9%・169件(2016年187件、2015年194件)へ家屋訪問を実施し、サービス利用を支援したケースの52%・137件(2016年81件、2015年76件)へ退院前担当者会を開催した。病気や障害があっても安心して地域で生活できるよう当院から積極的に担当者会開催を提案していることや、患者の地域生活を支える関係機関側の意識の高まりが、担当者会開催数の大幅な増加につながったと思われる。
 自宅以外の退院支援としては、県内外の病院・介護施設・障害者支援施設等82施設[※2]に対して136件の転院・入所調整を行った。2016年に比べ転院・入所調整件数は20%(34件)も減少したが、転院・入所施設数は5%(4件)の微減に止まったことから、複数の選択肢から患者のニーズに応じた病院・施設へつなぐことができていると言える。今後も医療機関や新設される施設等の動向について情報収集に努め、患者や家族の個別性に応じた支援を行っていきたい。

 退院前担当者会件数の増加からも考察したように、病院と地域の連携における関係機関側の動きはより積極的になってきている。回復期病棟のソーシャルワーカーはそういった地域のニーズにしっかりと応えられるよう、面接等を通じて把握した患者・家族の心理社会的問題の解決へ向けて地域とともに尽力する役割を担っていきたい。

[※1]
自宅とは患者宅や親族・知人宅などを指し、下記※2の施設や医療機関は含まない
[※2]
病院・介護施設・障害者支援施設等の内訳は、病院・介護老人福祉施設・介護老人保健施設・グループホーム・有料老人ホーム・サービス付き高齢者住宅・ケアハウス・障害者支援施設・自立訓練施設であった
  • 図1図1
  • 図2図2
  • 図3図3